第8章

昭和の地所

こうした丸の内における軒線の統一の伝統がバックにあって、戦後の丸ノ内総合改造計画の軒線統一が生まれたにちがいない。
丸ノ内総合改造計画の推進者はもちろん、当時の社長渡辺武次郎、そして取締役建築第二部長の岩間旭であったが、建物のデザインは杉山雅則によりなされた。杉山は、戦前のレーモンド事務所で働き、東京女子大の計画などを担当した建築家で、日本のモダニズム建築の直系を継ぐひとりにほかならない。昭和17年9月に地所に入り、35年6月の退社まで地所のデザイン面をリードしている。なお、退社後昭和58年頃まで嘱託で在籍し、本誌に掲載されている「荒川豊蔵資料館」を設計した。
杉山氏は現在87歳で、地所OBの建築家としては最長老であり、戦中戦後の様子を知っている数少ない証人なので、インタヴューを試みた。
—— 地所に入られたきっかけは？
杉山：レーモンド事務所にいたんですが、レーモンドがアメリカに帰り、事務所を引き継いだが仕事がない。そうこうしている時に地所が人を求めているという話があって、赤星鉄馬さんに地所のトップの赤星陸治さんに紹介状を書いてもらった。しかし病気で面会謝絶でした。
—— どんな仕事が主でしたか。
杉山：三菱重工や三菱電機の工場がほとんどで、そのほか病院、工場の寄宿舎といった軍需関係ばっかりでした。すべて木造です。
—— 当時の地所の設計部門は藤村朗さんが技師長で率いてたんですが、どんな感じでしたか。
杉山：厳粛な感じで、藤村さんが部屋に入ってくると設計室は森閑として音もなく、といったムードになりました。
—— 空襲は丸の内にはあったんですか。
杉山：馬場先通りの南側はだいぶ焼けました。21号館は無事だったんですが、その回りの3階建てのは全滅でした。丸ビルのほうは焼夷弾が周囲に落ちたりしたが、大事にはいたらなかった。丸ビルの屋上に監視台をつくったり、夜は宿直制にしたりしてました。
—— 終戦の後、レーモンドが帰ってくるわけですが、自分のところに戻れといいませんでしたか。
杉山：日本に来る前から矢の催促で、早く事務所を再建しろといってきました。他のレーモンド事務所OBが再建したので、自分もと思って社長の中川軌太郎さんに辞表を出したんですが、事情はわかるが忙しいから残ってくれといわれ、結局、半日は地所、半日はレーモンドという奇妙な勤務が認められて、1年ほどそんな状態でした。

—— 戦後の仕事はバラックですか？
杉山：そうです、北海道の炭住（炭鉱の住宅）が大量にあって、それで地所は食いつないでいました。ふつうの都市のバラック住宅もやりました。
—— 本格的な丸の内の再建としては仲通りを軸とした丸ノ内総合改造計画があって、その設計を杉山さんが担当されたわけですが、何かデザイン上参考にされたビルはありましたか。
杉山：そういう手本になるものはなかったです。レーモンド時代のデザインともまた別のものとしてやりました。
—— ビルによって表現が少しずつ違っているのですが、何か方針があって……。
杉山：全体の統一感を出そうということはもちろんあったのですが、ビルごとの事情もあった。たとえば、新東京ビルは隣りの商工会議所に合せて垂直線を強調しようとしましたが、渡辺社長の意向で水平線を強調したり、有楽ビルは商業ビル的なイメージを出したり、新有楽町ビルは事務サイドから今までと違ったイメージでという注文があったりしました。
—— 地所のデザインの基本路線のようなものは当時あったんですか。
杉山：ひとつ営業サイドからの要求として1日も早く完成してほしいというのがあって、柱位置を決めると土工事に入るくらい急ぎましたから、“設計期間はない”ような状態でした。デザインについては、誰がいうともなく“質実剛健” “メンテナンス重視”ということがありました。仲通りはそういう中で生まれたわけです。
仲通りについては、結局やりませんでしたが、オープンカットで通りを地下と地上の2階建てにするという構想があって、それでどのビルの地階もそうできるように平面をつくってありますが、実現しませんでした。
現在、丸の内に出向くと、やはり仲通りが一番印象深く、他の街にはない大人っぽい落ち着きを感じさせてくれるが、そうした印象は軒線の統一とファサードのデザインのおおよその統一によるところが大きい。 丸ノ内総合改造計画は、明治の仲通り、大正・昭和戦前の行幸道路と濠端通りに続いて、昭和戦後の街並みの統一ぶりを代表するものとなったが、ここに歴史家としてひとつ心残りなのは、その計画の中で三菱1号館が取り壊されたことである。もし今も残っていたなら、小さな一輪の花として、巨大化する丸の内にかけがえなき潤いを与えてくれたであろうに。

昭和46年に丸ノ内総合改造計画が三菱商事ビルの竣工したことで完了し、丸の内の戦後の再開発は大筋終わった。もちろん、三菱銀行の改築なども引き続き行われるのだが、丸の内のボディともいうべき仲通りの改築がなされたことで、一段落を迎えたのである。
この時期から、テーマは丸の内の外へと向かっていく。“脱丸の内”がいわれだしたのもこの頃である。しかし丸ノ内総合改造計画の進行に一歩遅れながらも併行して、昭和39年から“脱丸の内”の計画はスタートしていた。それが“特定街区”にほかならない。
特定街区の計画は、行政が都市計画の一環として行うもので、何人かの地権者が行政の指導のもと公共性のある再開発計画を立てれば、建築面積のボーナスがもらえる。
昭和39年の特定街区の第1回都市計画決定は霞が関3丁目、築地1丁目、常盤橋の3地区になされたが、そのうち常盤橋は地所および東京都ほかが地権者で、その設計は地所、日建設計などが担当した。
草創期の特定街区の具体的計画上の特徴のひとつは、ビルの足元回りに人工地盤を設け、将来そこをつないで東京に車道とは別の人間のための歩道をつくろうというもので、この人工地盤の考えは、戦後の東京の都市計画をリードした山田正男から出ていた。
この特定街区の認定を受けた計画の中でまっ先に完成したのは、第2陣で認定された中のひとつ日本橋3丁目のDICビルであるが、このDICビルの姿を見ると、人工地盤計画の問題点がすでに露呈しているといわざるをえない。この建物を眺めて、道に面した2階建ての屋上を将来の遊歩道の一部とか公共に開放された空間と思う人がいるだろうか。
人工地盤の工夫は、一カ所でも穴があけばそこに非連続点が生じて歩道としての一体性がそこなわれるから、有効ならしめるには広い範囲で一斉に例外なく実行するしかないのである。その意味では、人工地盤づくりを具体的テーマのひとつとした初期の特定街区は限界を持っていたといわざるをえない。
地所が関わった常盤橋地区の計画は、各ビルを高さ12メートルの人工地盤でつなぎ、それを東京駅までもっていく計画になっているが、計画決定から28年たった今でも東京駅へつながる気配はない。
このように人工地盤は山田正男のアイディア倒れの感がいなめないのだが、しかし、ボーナスを与えることで公共性の強い再開発を進めようという特定街区の考え方は、人工地盤では無理があったとしても、歩道拡幅、小広場といった面では大いに効果をあげた。
この特定街区の方式は、常盤橋をはじめ三田国際ビル、サンシャインシティ、日比谷国際ビルなどで着々と進み、現在に至っている。
以上のように、丸の内では丸ノ内総合改造計画、丸の内以外では特定街区の計画を軸に戦後のオフィスビル建設を進めてきた地所だが、ここ数年、新しい展開を見せ始めている。
ひとつは、丸の内のマンハッタン計画であり、もうひとつは横浜のMM21の計画である。
このふたつの計画を語るためには、近年の東京におけるオフィスビル建設の大きな動向をおさえておく必要がある。
近年の東京のオフィスビル建設は4つの方向で進んでいる。ひとつは、よく知られているようにウォーターフロント方面で、隅田川の流域から千葉にかけてと埋立地にかけての一帯で、かつての工場用地や倉庫用地や新たな埋立地の上にビジネスの中心を展開しようという動きである。この動きの中心には、民間会社では三井不動産がある。
もうひとつは、港区の山の手台地方面で、それまでは住宅地や大使館地帯として性格付けられオフィスの進出は考えられなかったが、千代田、中央区の平地がいっぱいになった結果、ビルが山の手台地にはい上がり始めたのである。
この動きの中心はいうまでもなく、森ビルである。

もうひとつは、山の手台地のさらに奥の西新宿方面で、これは東京都が中心で開発を進め、民間では各保険会社、三井不動産などがこぞって進出している。しかし、三菱は進出しなかった。
以上の3つは、いわばビル街としては新開地にほかならないが、これに老舗の丸の内を加えると現在の東京を熱くしている4つの方面がそろう。
この4つという数は、東京の地形の成り立ちを考えるとき、最終的な数ではないかと思われる。江戸このかた東京という都市は山の手台地と下町低地からなる地形の上に展開してきたが、この海辺から山の手、さらにその奥へと続く地形は、4つの場からなっているといえる。まず下町低地では海に近い場と台地に近い場のふたつで、前者がウォーターフロント、後者が丸の内に当たる。次いで山の手台地では下町低地に近い場と内陸の場のふたつで、前者が港区、後者が西新宿。
つまり、東京の地形を見る限り、現在展開中の4つの場で開発のパターンは尽きているのである。
そして、この4つの場には、ウォーターフロント＝三井不動産、丸の内＝三菱地所、港区＝森ビル、西新宿＝三菱以外の各社、という構造が、どれだけ意図されたものかははなはだ心もとないが、結果的に出来上がっている。僕が、三井不動産関係者と森ビルの森泰吉郎氏に聞いたところでは、三井のウォーターフロント展開も、森ビルの港区展開も、戦後、長期の計画に立って進めたというよりは、やってるうちにそうなったという面のほうが強いらしい。
三井がウォーターフロントに強い理由は、三井家以来、日本橋川から隅田川にかけての土地を集積していたことと、千葉方向に工業用地の埋立てをしていたことのふたつだが、ともにオフィス以外の目的で用意されたものにほかならない。
森ビルがビルを建てて丘に登ったのも、平地が先行不動産会社により押さえられており、やむなくの進出であった。
明治に払い下げられたときの丸の内も実はそうだったのだが、土地開発には偶然がつきまとい、一企業の努力ではどうしようもない時代の動向が結果を左右する。
こうした偶然や運不運はあるのだが、こと東京の開発の方向性については性格の異なる4つの場においてすでに実現しているパターンに尽きているといわざるをえない。
そして、地所は、4つの場のうち丸の内ひとつだけに集中しているのである。もちろん、特定街区の方式により丸の内以外での展開も示しているが、ウォーターフロント、港区、西新宿といった方面のまとまった開発を凌ぎうるのは丸の内しかない。
とするなら、現時点で地所が取りうる方向は明らかで、ひとつは、丸の内の再々開発という道。都内でできるのはこれひとつにちがいない。そしてもうひとつは、東京を離れて首都圏のほかの場所での、第二の丸の内づくり。論理的に詰めていくとそういうことになるのである。
丸の内については“マンハッタン計画”※が打ち出され、第二の丸の内づくりとしては横浜のMM21地区の開発がすでにスタートしている。
これらの計画が果たしてどういう結果を生むのか。かつて丸の内の払い下げのとき、ビルの建つ気配もなく夏草の生い茂る大方の土地を前に、岩崎彌之助は「虎でも飼うさ」と語ったというが、土地の開発は投資としては成果の出るまでの時間が最も長い事業にほかならず、この点は短所といえなくもないのだが、しかしひとたび軌道に乗れば、長期にわたって繰り返し収穫を得ることができるという長所も持っている。マンハッタン計画とMM21計画は、その名の通りに、21世紀になって本場マンハッタンの動向と深く関連して結果が出ることになろう。

※マンハッタン計画
「丸の内再開発計画」（1988年に三菱地所が発表した計画）の通称。容積率を引き上げ、丸の内の多くのビルを超高層化させるマスタープラン。2001年丸ビル建て替え以降の「丸の内再構築」とは別の計画。