東京市区改正条例と丸の内の土地払い下げ（1890［明治23］年）、「一丁倫敦ロンドン」の形成

三菱社が払い下げを受ける前の丸の内西側一帯は、江戸時代の大名屋敷の建物をそのまま兵舎として利用していた陸軍省の兵営があった［1］。そして、払い下げを受ける前の1988（明治21）年に日本で最初の都市計画法である「東京市区改正条例」が制定される。その条例にて、日比谷通り、大名小路、馬場先通りなどの大通りは、既に記されており、仲通りも計画されていた。

丸の内の一括払い下げを受けた三菱社の街づくりは、1890（明治23）年に丸ノ内建築所を設置し、ジョサイア・コンドル（1852─1920年）を三菱社顧問に招き、曾禰達蔵（1852─1937［嘉永5─昭和12］年）を初代技師長として始まる。東京府の道路を基準にして測量を開始すると共にボーリングを行い、仲通りと大名小路との間に東仲通り、仲通りと日比谷通りとの間に西仲通りをそれぞれ南北に通し、さらに東西の通りを何本か通す。これによって町割りがなされた。そして、コンドルと曾禰は、何もなかった三菱が原に「第１─３号館」（第1号館：1894［明治27］年竣工、第2号館：1895［明治28］年竣工、第3号館：1896［明治29］年竣工）を設計し、「東京商業会議所ビル」（1899［明治32］年竣工）と共に、東端の「東京府庁舎」（1889［明治22］年竣工）から西端の内濠に至る馬場先通りに四軒長屋と呼ばれる近代オフィス街としての輪郭を定めた。そして、三菱社の初代技師長となった曾禰は、コンドルと共に定めた輪郭を継承、昇華させ、「第1号館」の軒高15mに揃えた「一丁倫敦」の街並みをつくり上げた。

[1]岡本哲志「丸の内における都市建築空間の形成とストリートスタイルの創造～日本で活躍した建築家が果たした役割を踏まえて～」（法政大学デザイン工学部建築学科岡本哲志研究室、2015［平成27］年9月28日）

丸の内2番目の近代街路「仲通り」の形成

曾禰は、「第6・7号館」（1904［明治37］年竣工）について、仲通りを挟んで対面する2階建ての同じファサードとして計画した。それを2代目技師長の保岡勝也（1877─1942［明治10～昭和17］年）が引き継ぎ、「第10・11号館」（1907［明治40］年竣工）までの仲通りに面する建築は2階建てとし「第6・7号館」の軒高に揃え、仲通りを挟んで同じファサード［2］にして対面させた。これは、一丁倫敦で見せた統一した街並みを仲通りにもつくることを意図したと考えられる。そして、保岡は、引き続き、馬場先通りより南側において、「第12号館」（1910［明治43］年竣工）から「第19号館」（1912［大正元］年竣工）まで完成させる。この仲通りが丸の内に2番目にできた近代街路空間となる。

また、馬場先通りより南側の仲通りに建てられた「第14・15・18・19号館」（1912［大正元］年竣工）は、対面する交差点に向けて塔状のデザインを付加し、街路空間にアクセントを与える新しい試みを実践している。そして、保岡の最後の作品であり、基本設計まで関与した「第21号館」（1914［大正3］年竣工）では、「第20号館」（1912［大正元］年竣工）までの勾配屋根ではなく陸屋根とすることで、イギリス式から大規模建築であるアメリカ式への移行を試みた画期的な建築であった。

そして、「第21号館」の完成と同じ年に東京駅が開業し、丸の内の中心は、馬場先通りから行幸通りへと移っていき、アメリカ式の大建築からなる「一丁紐育（ニューヨーク）」と呼ばれた街並みが形成される。それを牽引したのが、次の技師長となる桜井小太郎（1870─1953［明治3─昭和28］年）である。

桜井は、大名小路沿いに「第22号館（三菱仮本社）」（1918［大正7］年竣工）、「丸ノ内ビルヂング」（1923［大正12］年竣工）等のいっそう大型化した建物を設計し、「丸ノ内ビルヂング」では、東仲通りを計画せず、大きな街区が形成された。

[2]「第8号館」は1棟、「第9号館」は2棟であるが、同じように見せる工夫がなされていた。また、プランは同一ではなく違っていた。

市街地建築物法および都市計画法の制定（1919［大正8］年）と百尺規制の街並みへ

東京・大阪の大都市を中心に建築物の高層化の傾向が生じ始め、交通の局部的な集中や、その頃、実用化されてきた自動車の交通状態悪化等が起こり、衛生・保安・交通の観点から市街地建築物法（現在の建築基準法の前身）および都市計画法が制定される。いわゆる百尺の絶対高さ制限［3］である。丸の内の街並みは「丸ノ内ビルヂング」を皮切りに百尺の街並みを形成していくことになる。その後、市街地建築物法が全面的に見直され、1950（昭和25）年に建築基準法が制定されたが、百尺の高さ制限は建築基準法に踏襲され、1970（昭和45）年に集団規定が改定されるまで、この百尺規制は続くことになる。

[3]大澤昭彦「市街地建築物法における絶対高さ制限の成立と変遷に関する考察」より、この百尺の由来は、丸の内に1917（大正6）年に竣工したばかりの「東京海上ビルディング」の軒高が八十八尺、最高高さが九十三尺であったことが理由のひとつと、当時市街地建築物法制定にあたって中心的な役割を果たした内田祥三（1885～1972［明治18～昭和47］年）も、「計画中の丸の内ビルディング、郵船ビルディングも百尺の制限内で計画がおさまる見通しがついた」ということが理由であったとされ、当時増えつつあった高層建築物が既存不適格にならない高さ百尺とされた。

「丸ノ内総合改造計画」と街区の変更

戦後の昭和30年代になり、最初の再開発となる「丸ノ内総合改造計画」が進められた。計画は、「千代田ビルヂング」（1961［昭和36］年竣工）から着手され、「丸ノ内総合改造計画」によって目指された丸の内ビジネスセンターの一翼を担うにふさわしい、「周辺との調和を図る」「品位ある風格を出すように考慮する」「いたずらに奇をてらわない」「ビルヂングの経済性を考慮する」「管理、保守に利便のよいものとする」ことが考慮され、その後に建設される各ビルについても一貫した理念として踏襲されることとなった［4］。そして、各ビルの建設に際しては、私道であった東仲通り、西仲通りを集約するかたちで仲通りを13ｍから21ｍに拡幅［5］し、31ｍ（百尺）の建築が道路斜線に掛からないようにした。

[4]『丸の内百年のあゆみ：三菱地所社史』（三菱地所、1993［平成5］年）（ 以降、「社史」と略す。）
[5]社史。「三菱重工ビル」から「国際・新国際ビル」までの部分のみ。

特定街区制度の創設（1961［昭和36］年）による容積制の街並みへの黎明

戦後、経済成長が進むにつれて、オフィスビルの需要が高まりつつあったが、31mの高さ制限がビル供給の障害となっていた。その結果、容積制導入の動きが進み、1961（昭和36）年には特定街区制度が創設されることになる。この特定街区制度による日本初の開発が行われたのが、「日本ビルヂング」（1962［昭和37］年竣工、常盤橋街区）であった［6］。「日本ビルヂング」は東京都の錢瓶町ポンプ所（下水ポンプ所）との合築であるが、常盤橋街区はその他にも常盤橋変電所、首都高速道路八重洲線といった都市インフラを抱きかかえた近代稀に見る複合建物であった。

[6]常盤橋街区（日本ビル、朝日生命ビル、大和証券ビル）は「霞が関ビルディング」、「電通ビル」と共に日本初の特定街区の都市計画決定（1964［昭和39］年8月6日告示）がされている。

建築基準法の改正（1970［昭和45］年）と容積率規制・斜線制限規制による街並みへ

1963（昭和38）年の容積地区制度の創設を経て、1970（昭和45）年には建築基準法の改正により、容積率規制と斜線制限規制の導入と絶対高さ規制の撤廃がされることになる。ちょうどその頃、丸の内で計画が進められていた建物が「新有楽町ビルヂング」（1965［昭和40］年竣工）であった。この建物は2期に分割して建てられており、仲通り側の第1期部分は百尺以下に、大名小路側の第2期は絶対高さ制限撤廃後のため、百尺を超えた高さで建設されており、ふたつの次代を跨いだ建物となっている。

仲通りの活用とエリアマネジメントの萌芽

「丸ノ内総合改造計画」以降、拡幅された仲通りには、街路樹やグリーンベルトの花壇といった「緑のネットワーク」も始まり、緑化維持を目的に大手町、丸の内、有楽町にある有力企業により「丸ノ内美化協会」が設立された。また、1967（昭和42）年7月から年2回行われ、ビジネスセンターにショッピングの要素が加わったワゴンセールである「丸の内グランマルシェ」、1970（昭和45）年9月からは、昼食時に仲通りを歩行者に開放する「ランチョンプロムナード」が開始され、さらに1972（昭和47）年6月からは箱根の「彫刻の森美術館」の協力の下、歩道に彫刻が配された［7］。丸の内美化協会という組織と「丸の内グランマルシェ」「ランチョンプロムナード」「彫刻の森美術館とのアート協力」が、仲通りという公的空間の企画であり、後の大丸有協議会の設立へと繋がる運動であったと考えられる。

[7]社史。

現代の丸の内の街並み

こうして丸の内の街並みと建物は歴史を紡ぎながら、そして歴史と共に生まれ変わり、日々進化を遂げている。今は建て替えによりなくなってしまった建物も、時代背景と共にその図面資料を読み解けば、なぜ今の街並みに辿り着いているのか、何が継承されているのかを理解することができる。

なお、その後の1988（昭和63）年の「丸の内再開発計画」（いわゆる「マンハッタン計画」）の発表、1998（平成10）年に制定された「ゆるやかなガイドライン」に始まる「大手町・丸の内・有楽町地区まちづくりガイドライン」による街づくり、2002（平成14）年の都市再生特別地区制度創設に伴う各開発個別のアイデアによる街づくりの強化、2004（平成16）年の用途地域一斉見直しによる丸の内エリアの容積率1,300％の指定等により、丸の内の街並みは、今も時代と共に変わり続けている。